こんなことで悩んでいる企業さまはご相談ください
- 就労に悩んでいる従業員を抱えている
- 退職者が多い
- 新入社員がなかなか見つからない、募集しても集まらない
- 社員のモチベーションを上げたい
- 女性のキャリア推進を目指している
- 社員の仕事状況や健康面まで配慮したい
- 従業員にキャリア教育のセミナーの講師が見つからない
- キャリア育成などの書類を作成してほしい
なぜ企業内キャリアコンサルタントが必要か
キャリアコンサルタントの役割は経営者と従業員の「橋渡し」
会社の大切な従業員がイキイキと働く環境を作り出すことで、企業が末永く成長することにつながります。
企業の成長のためには、ただ売り上げのみを追求すればいいというわけではありません。継続して売り上げを伸ばすためには、従業員がイキイキと働いていることが重要となります。企業によっては、経営者側と従業員側の意見が対立したり、従業員が声を上げられなかったりします。
そのような環境では従業員の悩みも多くなり、「退職者が増える」「売り上げが安定しない」などの弊害も起きてしまいます。そのような状態のときに、第三者としてキャリアコンサルタントが間に入ることで、「経営者と従業員の橋渡し」をすることができます。
従業員の話を聞くことで、企業側の問題も浮き彫りとなり、悩みを抱えた従業員が多くなる原因が明確になります。その原因を解決することによって退職者の減少や売り上げの安定、業績の向上、経営者がイメージした理念に基づいた企業を作ることができます。
業績アップにつながるためには、長い時間が必要となりますが、その原石である従業員を輝かせることで、しいては企業が輝くことにもつながります。その仲介をするのがキャリアコンサルタントの役割です。
また従業員のモチベーションアップや人生と働きかたを考えるために「キャリア教育」を行っていくことも重要なことです。
企業が導入する目的
最終的な目的は業績アップ
最終目標の業績アップのためにしなければならないこととして、多くの企業さまが悩まれている従業員について取り組む必要性があります。
多い悩みとしては「従業員のモチベーションが上がらない」「新入社員が入ってくれない」「入った新入社員がすぐ辞めてしまう」などです。
そのような従業員に関しての悩みが企業の業績に影響を与えます。業績アップのためには、まずはその問題の解決が第一優先です。その解決において、キャリアコンサルティングが重要となるのです。
例えば、従業員のモチベーションアップや人生と働きかたを考えるために「キャリア教育」を行っていくことも重要なことです。
企業が導入するメリット・デメリット
企業がキャリアコンサルタントに依頼するメリットは、上記にもある通り従業員の悩みを解決し、最終的に業績アップにつながるということです。
例えば、「離職率が高い」という悩みに対しての取り組みとして、キャリアコンサルティングを行い、従業員が今与えられている場所で、自らの活かし方を見つけてもらうことができ、離職率が低下につながります。そのような取り組みによって最終的に業績アップにつなげていくことが可能になります。
デメリットとしては、費用がかかるということです。また守秘義務があるため、キャリアコンサルタントは面談内容を企業側に伝えることはできません。企業側としてはお金を支払っているにも関わらず、内容を知ることができないという不満を抱かれる場合もありますが、企業側に伝わらないからこそ従業員の本音を引き出すことができるということをご了承ください。また守秘義務が厳守できる面談場所や面談時間の配慮もお願いすることになります。
こんな筈ではなかったということが起こらないよう、最初に注意を払うべき事項や費用など諸々の点に関してはしっかりとご説明し、ご納得いただいた上で導入いただいております。
また、キャリアコンサルティングを行っても従業員に期待するほどの変化が見られない場合もあります。シフトチェンジや役割は次の日からでも変えることができますが、気持ちの面は目に見えて変わるものではありません。実際に従業員の気持ちに変化が出ている場合でも、行動に移せないこともあります。長期的に取り組むこともキャリアコンサルティングには必要なことです。
具体的な進め方の流れ
まずは、経営者の方と面談を行い、お話を伺います。従業員がどうなってほしいのかきちんと把握した上で、従業員とお話します。企業側の思い、従業員に求めるものをしっかりと当方で理解した上で、従業員と面談を行います。
内容
キャリアコンサルティングにおいては、企業さまのご希望により、従業員全員と面談するのかどうかを決定します。面談を始める前には、従業員に集まっていただき、面談の目的などのガイダンスを行うようにしています。
キャリアコンサルティングは、就労継続を基本に考えて、その職場でいかに生き生き働いていけるかを相談者と共に考えていきます。決して転職を積極的に進めることはありません。
費用について
ケースバイケースになりますので、具体的には面談時にご要望に基づいてお見積もりを出させていただきます。